企業の現場ではさまざまな問題が見られます。

  • 優秀な人材がいるが、チームとしてうまく機能していない
  • 管理職やリーダー層が、育成や組織づくりに十分に関わっていない
  • 指示は出ているが、自発的な動きが生まれない
  • 部門間の連携が弱く、全体としての動きにつながらない
  • 人間関係がうまくいかず、現場に停滞感がある

一人ひとりは優秀で、
それぞれの業務もきちんと進んでいる。
表面上は大きな問題がないように見えても、

チームや組織として見ると、どこか噛み合っていない。

そのような状態に、心当たりはないでしょうか。

これらの問題は、スキルや意識の問題として
捉えられることが多いものです。
これらは確かに重要な要素です。
しかし現場では、それだけでは説明しきれないケースが多くみられます。

多くの場合、起きているのは「認識のズレ」です

認識が変わると、行動は自然に変わり、
組織の動き方も変わっていきます。

私たちは、「認識の変化」を起点に、
行動と組織の変化につなげていきます。

多くの人材育成では、

  • スキルを学ぶ
  • 知識を増やす

ことに重点が置かれます。
これらは重要ですが、
それだけでは行動の変化につながらないことがあります。

私たちは、

人と組織の“見え方”そのものを変えること

を重視しています。

  • 現状の把握(アセスメント)
  • 気づきの創出(ワークショップ)
  • 行動の変化(コーチング・実践)
  • 組織への展開(フレーム・対話設計)

これらを組み合わせ、
個人だけでなく組織全体の変化につなげます。

  • 研修・ワークショップ(テーマ別・対象別)
  • フォローアップを含む育成プロセス

目的や対象に応じて、柔軟に設計・調整しています。

これらの取り組みは、
長年にわたりグローバルな現場で活用されてきたプログラムをもとに構成されています。
主要プログラムは、主要言語での展開が可能であり、
海外拠点を含む組織にも対応しています。

また、国内においても、
長期的に継続してご利用いただくケースが多く見られます。
各プログラムの詳細については、別ページでもご紹介しています。

これらの取り組みは、
長年にわたりグローバルな現場で活用されてきたプログラムをもとに構成されています。
各プログラムは、主要言語での展開が可能であり、
海外拠点を含む組織にも対応しています。

さまざまな現場で見られる変化の一部をご紹介します。

自分の影響に気づいたとき、何がどう変わったのか

役割の認識が変わることで、何が起きたのか

現場でよく聞かれる問いについて、
私たちの考え方をご紹介します。

心理的安全性は重要な要素ですが、
れだけでは組織が機能しないケースもあります。

成果を出している一方で、
周囲への影響が見過ごされていることがあります。

意見は出ているのに、
前提や捉え方が揃っていないことがあります。

かたくなな考えや振る舞いを見て、
この人は変わらないと感じることも少なくありません。
しかし現場では、 本人が自分の影響に気づいたとき
行動が変わり始めるケースが多く見られます。

伝えたはずなのに伝わっていない、
何度説明しても行動が変わらない。

そう感じる場面は少なくありません。

しかし現場では、何を伝えるかだけでなく、
相手にどう働きかけているかによって、
結果が大きく変わります。

判断力や分析力は資質によるものと考えられがちですが、
実際には

「考え方の手順や整理の仕方」によって大きく変わります。

組織の状況や対象者に応じて、
どのような進め方が適しているかをご一緒に整理します。
研修としての実施をご検討の場合もZ、
目的や制約に合わせて柔軟に対応いたします。

Q: これは研修ですか?

A: 特定の対象向けに研修やワークショップとして実践することが可能です。
  一方で、行動変容を重視する場合には、
  一定期間を通じた育成プロセスとしてご提案することも多くあります。

  目的や状況に応じて、適切な形でご提供しています。

Q: どのくらいの期間が必要ですか?

A: 単発のワークショップとして実施することも可能です。
  その場合は、既存のプログラムをベースに、目的に応じた調整を行います。

  一方で、行動変容を目的とする場合は、
  数か月単位でのプロセスとして設計することをおすすめしています。

Q: どのようなテーマに対応できますか?

A: 以下のようなテーマでのご相談が多くあります。    

  ー 管理職・リーダー層の育成
  ー チームの機能改善
  ー 部門間連携
  ー 人間関係や関係性の改善

  状況に応じて、適切なプログラムや進め方をご提案します。

Q: 他の研修との違いは何ですか?

A: スキルの習得を目的とした研修としても実施可能です。

  多くの場合は、それに加えて「認識の変化」を扱うことで、
  より実際の行動や組織の変化につながるよう設計しています。  

  また、目的や課題に応じて、
  提携先が提供する実績あるプログラムを組み合わせながら、
  全体のプロセスを構成しています。